働く女性を対象に、乳がんや婦人科がん（子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん）の診断を受けた女性の離職に関する原著論文が「JAMA Network Open」誌に掲載されました
秋田大学（学長：南谷佳弘）大学院医学系研究科衛生学・公衆衛生学講座 野村 恭子 教授が代表を務める全国健康保険協会（協会けんぽ）研究班は、慶應義塾大学病院臨床研究推進センター生物統計部門 長島 健悟 特任准教授、久留米大学医学部公衆衛生学講座 谷原 真一 教授、東京科学大学大学院医歯学総合研究科茨城県地域産科婦人科学講座 寺内 公一 教授との共同研究で、被保険者として働く女性を対象に、乳がんや婦人科がん（子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん）の診断を受けた女性では、これらのがんの診断を受けていない女性と比べて離職のリスクが高くなること、そのリスクは卵巣がん、子宮頸がん、乳がん、子宮体がんの順で高い可能性を明らかにしました。
また、がんの種類を問わず、うつ病の診断歴がある女性、年齢が高い女性、月収が少ない女性、勤務期間が長い女性では離職のリスクが高くなっていました。さらに、乳がんでは業態によってもリスクが異なる可能性や、特定健診の受診歴がある場合にリスクが離職のリスクがわずかに低くなる可能性が示唆されました。
乳がんや婦人科がんは、肺がんや大腸がんのようながんと比べて、生産年齢から発生しやすいがんであり、働く女性の健康や仕事に大きな影響を与えます。本研究の結果から、これらのがんに罹患した女性は仕事を辞める選択をする方が多く、治療と仕事を両立する支援をさらに拡大する必要があることが示されました。さらに、うつ病の既往がある、年齢が高い、賃金が低い、在職期間が長い女性では離職が生じやすいため、メンタルヘルス対策や経済的支援・カウンセリングなど焦点を絞ったサポートの充実が求められます。最後に、乳がんを有する女性では、特定健診を受けている人の方がわずかに離職に至りにくい傾向が示されました。これは特定健診を受けている女性では、特定健診を受けていない女性と比べて乳がん検診を受けている女性も多く、これが乳がんの早期発見を介して離職のリスクを低くしたことが一つの要因として考えられました。よって、乳がん検診は仕事の継続性という観点からも、重要である可能性が示唆され、今後の検証が望まれます。
https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2837956